大企業に勤務していたけれど、業績悪化などの理由でリストラされ、再就職のための転職活動を余儀なくされていませんか？
大企業にいた実績があるから、転職自体は難しくないだろうと思っていた人ほど、実際の転職活動が思うようにいかずに悩んでいるのではないでしょうか。
そこで、この記事では大企業をリストラされた人が再就職で行き詰ってしまう理由と、再就職が叶う正しい求人の選び方を紹介します。
明日の生活がかかっているからこそ、この記事を読んで何から始めたらよいのかを知り、再就職を成功させましょう。
大企業だから大丈夫だと思っていたら大間違い？
大企業のリストラ一覧
総資産3億円以上、常時使用する従業員数が300名を超える以下のような大企業でも、かなりの社員がリストラの対象となっていることがわかります。
【電気メーカー】
・東芝（3449名の人員削減）
・日立建機（489名の人員削減）
・パナソニックのプラズマ生産子会社、パナソニックプラズマディスプレイ（全社員250名退職）
・NEC（47,423名の人員削減）
【自動車メーカー】
・トヨタのオーストラリア工場（100名の人員削減）
・三菱自動車（1,625名の人員削減）
・日産自動車（12,734名の人員削減）
【金融】
・新生銀行（1,942名の人員削減）
・大和証券グループ本社（1,907名の人員削減）
【飲料メーカー】
・コカ・コーラウエスト（希望退職で300名の人員削減）
・ダイドードリンコ（719名の人員削減）
【製薬】
・大日本住友製薬（295名の人員削減）
【インターネット関連】
・GREE（社員の12％、205名が希望退職）
【百貨店（小売）】
・三越伊勢丹ホールディングス（4,749名の人員削減）
・大丸松阪屋（1000名の人員削減）
この他にも、東京電力（6,762名）、日本通運（6,190名）、アイフル（3,526名）など、多くの企業が人員削減を行っており、その特に電機メーカーや自動車業界では業績悪化等を理由にリストラの対象人数が増えてきています。
リストラされたら退職金や各種手続きを確実に済ませる
リストラ宣告を受けた直後は、ショックや今後の不安によって頭が真っ白になったり、落ち込むあまりに今後の具体的な手続きについて、客観的に把握することが難しくなる人が多いものです。
ところが、実はリストラされた会社にしてもらうことは意外と多いのです。
離職票を発行してもらう
リストラ宣告を受けたら、企業の人事部（事務局など、取扱部署は企業によって異なる）に離職票を発行してもらいましょう。
このとき注意したいのは、離職票の退職理由が「自己都合」ではなく、「会社都合」になっていることを確認することです。
自己都合退職は、従業員の結婚・出産・転職などの個人的な理由による退職理由であり、会社都合退職は解雇や倒産など、退職の事由が会社に帰属するものを指します。
会社都合退職であることを確認しておかなければ、失業保険給付開始時期や給付期間において、かなり不利になってしまいます。
失業保険の受給手続きを行う
会社から発行してもらった離職票、雇用保険被保険者証、身分証明ができるもの、証明写真、認め印を持ってハローワークに行きましょう。
上記の持ちものがあれば、失業保険の受給手続きを行うことができます。
また、会社都合退職の場合は申請してから7日間の待機期間を空ければすぐに受給することができます。
しばらくの間は失業保険で生活できるため、自殺を考えたり家族に黙っている必要はありません。
再就職したいのに失敗ばかり。何がいけない？
再就職に失敗する人の特徴
大企業にいたプライドが消せない
世界的にも有名な大企業に勤務していた人ほど、「自分は“元“あの会社の社員だ」というプライドが消せずに、再就職の足を引っ張っているということはよくあります。
並み居るライバルを押しのけて、大企業に入社したことは確かにすばらしいことです。
でも、それはあくまでも「過去」のことなのです。
大企業にいたプライドが残っている人ほど、プライドを保つためにリストラされた大企業と同レベル、もしくはそれ以上のレベルの企業を受けて見返してやろうという人も多く、再就職に失敗してしまうのです。
職歴よりも使える資格がない
大企業に勤務すると、自己研鑚を積むための研修に出かけたり、仕事に有効な資格を取得する人もいれば、大企業に所属していることに安心して自己研鑚をストップしてしまう人がいます。
リストラ後の再就職が難航している人は、後者に該当する人が多いのです。
大企業に就職する際に持っていた資格も大切ですが、大企業で何をしてきたのか、それを測定するための道具としての新しく取得した資格がなければ、現職中に何もしてこなかったととらえられてしまうため、再就職が遠のいてしまいます。
再就職に成功する人の特徴
プライドを捨てて貪欲にいろんなことにチャレンジする
リストラされても再就職に成功する人は、自分が大企業にいたというプライドは捨てて、中小企業でもベンチャー企業でも、とにかくさまざまな企業規模、業種に挑戦します。
リストラされた当時と同じ心持では、決まるはずの再就職も決まりません。
リストラ後にしばらく気落ちする期間があっても、その分「これ以上失うものはない」と腹をくくって、さまざまな分野、企業規模の会社にチャレンジするのが再就職成功の秘訣です。
大企業に「いた」だけではなく目に見える実績がある
大企業リストラからの転職に成功する人は、「大企業にいた」だけではなく、その間に実績を残している人です。
たとえば営業成績が3期連続でトップ、大手企業との業務連携のプロジェクトを成功させたなどの具体的なものがあるとより再就職に成功しやすくなります。
リストラの対象となった人の中には、実力があるのに上司とのそりがあわなかったという人もおり、この場合は特に実力で再就職が実現できます。
失敗から学ぶことができる
リストラ後、1度の再就職活動で成功できる人はほんの一握りであり、ほとんどの人が複数の企業を受けては失敗しているものです。
でも、大切なことはこの失敗の経験から学ぶことです。
次の再就職活動の計画をたてて、実際に応募してみて、何がいけなかったのかを分析し、よくなかったところを改善していく、いわゆるPDCAを誰に指示されなくとも実行できる人は、1社目ではないにしろ、再就職に成功できます。
次に就職するなら大企業より中小企業の方がおすすめ？
大企業の高年収定義は裏があった
大企業は重役の年収が高いため平均年収を高く見せてしまう
大企業は高収入…そんなイメージが世間では一般的ですが、実際に大企業に勤務していた人なら、「そうでもない」ことを実感しているでしょう。
実は四季報などに掲載されている大企業の年収は、あくまでも平均年収です。
特に大企業は新卒から重役までの年収の幅が広く、新卒は年収300万円なのに重役が1000万円もらっていれば、平均年収の金額が重役によってかなり引き上げられてしまうのです。
大企業と中小企業での平均年収比較
前述のようなカラクリがあることを考慮したうえで、大企業と中小企業の年収を比べてみましょう。
大手企業の平均年収（全年齢）が約701万円であるのに対して、中小企業の平均年収は約435万円ほどです。
毎月の月収を比較すると、中小企業の月収は大手企業の71％程度となっています。
全年齢にはカラクリがあるとはいえ、年収では中小企業は大手企業の約6割、月収では7割程度の差をつけられていることがわかります。
急な転勤が心身ともに負担に
大手企業は経営規模が大きいばかりに、全国各地、ともすると海外にも事業所を展開しており、総合職では転勤が非常に多いものです。
辞令は急におりてくるもののため、子どもがいる人の場合は転校の手続き、単身赴任で社宅がない場合は物件探し、新しい職場の人間関係への適応など、精神的にも身体的にも負担がかかります。
専門的な仕事が多く、他部署での潰しがきかない
さらに大手企業は人手の多さから、1人が受け持つ仕事の幅が狭く、よく言えば専門性が高いものの、悪く言えば他部署では潰しがきかないというデメリットがあります。
中小企業やベンチャー企業では、営業職は自分の宿泊先は自分でとって、航空券を予約して、取引先にアポをとって…という一連の仕事をすべて1人で受け持ちます。
でも大企業だと宿泊や航空券は一般事務やグループセクレタリーが、アポは営業事務が代行しているため、大企業以外で突然すべての仕事をこなすことが難しいのです。
大企業と中小では圧倒的に人数が違い一人一人の作業量も違う
大企業と中小企業では、従業員数が明らかに違うため、1人あたりがこなす仕事の量にも必然的に差が出てしまいます。
しかしながら、前述したように年収は大企業のほうが見かけはかなり上回っているので、大企業から中小企業に再就職した人の中には、年収が下がったのに業務量は倍になったと感じている人もいます。
確かに役職についていた40代以上の大企業社員がリストラによって中小企業に再就職すれば、その年収と仕事量とのアンバランスさに理不尽さを実感するでしょう。
でも、役職についていない若手の大企業社員なら、中小企業に再就職しても、前述した年収のカラクリから、収入の差に関してはあまり感じずに済むのです。
大手企業も真っ青！高収入の中小企業もたくさんある
ここまで読むといかにも中小企業は仕事が多くて、しかも年収も低い…というネガティブなイメージを持つ人もいるでしょう。
でも、実際では社員数が300人以下のいわゆる中小企業でも、大企業を上回る年収を支給している会社もたくさんあるのです。
たとえばM&Aに関するアドバイス業務をメインとしたコンサルティング業を行っている東京のGCAという会社では、中小企業にも関わらず平均年収が2153万円と、大企業の平均年収を上回る高収入です。
この他にも大阪の不動産業の日本商業開発では、同じく中小企業なのに年収1741万円という高収入ぶりです。
下請けから脱却すべくいろんなことをやり始めている企業も存在しており、大手企業よりも好待遇の中小企業は、世間が思っているよりもずっと多いのです。
なるべく年収を下げず、早く再就職するには
リストラ直後は失業保険が受給できるものの、あまりのんびりしているとブランクだけが長くなってしまい、精神的にも負担が大きくなっていく一方で、期限のある失業保険がもらえているうちに再就職したいものですよね。
リストラされた人の中には、大企業に戻りたいけれど、中小で働くことも視野に入れている人もいるでしょう。
以下に紹介するリクルートエージェントは、無料で転職支援サービスを提供している転職エージェントです。
企業規模にかかわらず良質な非公開求人も扱っており、コンサルタントと転職活動ができるので、自分の要望も話しやすいという特徴があります。
リクルートエージェント
リクルートエージェントは、転職成功率NO.1の転職エージェントです。
エージェントの中でも最大手ですから、保有している求人数が違い、さらにネットなどで閲覧できる公開求人よりも非公開求人を多く（20万件以上）抱えています。
非公開求人の中には一般的な転職サイトには出回らない好待遇の中小企業・大企業の求人もあるため、効率的に再就職したいという人におすすめです。
また、求人を紹介して終わり…ではなく、応募書類の添削なども行ってくれるので、リストラ後の再就職で書く内容に困ってしまう志望動機なども、転職先に提出する前によりよいものに仕上がります。
まとめ
リストラ後に大企業にいたプライドを捨てられない、職歴以上に誇れる資格や実績がない人は、それが再就職失敗の原因となっています。
リストラ後はブランクをできるだけ短縮し、失業保険がおりている間に以下のポイントを押さえて正しく求人を選びましょう。
・中小企業では一人当たりの仕事量が多く、仕事の幅も広いが、プライドを捨てて自分にやれることはすべてやる
・大企業よりも好待遇の中小企業も視野に入れる
・企業規模にこだわらず、自分の求めるもの（高収入、安定、転勤がないなど）が満たされる求人を探す
限られた時間で効率的に再就職するには、転職エージェントを活用し、自分の条件に合う優良求人を紹介してもらいましょう。
