転職活動の平均期間と退職後の空白期間の説明と転職回数が多いこともアピールできます

「転職活動をしているけれど、周りの人はどれくらいの期間で転職が決まっているのだろう？」「長引かせても良いことはなさそうだから、このあたりで妥協した方がいいのかな」など、転職活動が長引くことは焦りにつながります。

みんながどれくらいの期間で転職活動をしているのかというのは気になるところです。ここでは転職活動の平均期間と退職後の空白期間の説明方法についてまとめてみました。また転職回数が多い人の対策方法を、考えてみました。転職活動中の人はぜひ参考にしてみてください。

転職活動で内定が出るまでの平均期間

まずは最初の3か月間が勝負

転職活動は短期決戦です。内定をもらうまでの平均期間は2〜3か月と言われています。転職エージェントの場合、3カ月以内に転職を決めないとキャリアコンサルタントの営業成績にならない会社もあり、登録して3か月が勝負どころと言えます。

キャリアコンサルタントはたくさんの登録者を担当しているので、サポートが手厚い登録して間もない時期に集中して行動を起こすことで、効率よい転職活動が進められます。

企業の規模で採用までの期間も変わる

中小零細企業なら1回の面接で決まることも多く、中には面接後にその場で「いつから来られる？」ということも少なくありません。しかし、中堅〜大手企業は少ない枠にたくさんの人が応募してくるので、書類選考だけに1か月くらいかかることもザラです。書類選考を通過しても、面接が複数回あるので、内定まで3か月近くかかってしまいます。

ましてや、書類選考で落ちてしまえば、時間の無駄になってしまいます。中堅以上の規模の会社を狙うなら、複数に応募し、並行して転職活動をすすめていくことが必須です。

空白期間（無職期間）があると転職活動は不利になる

ブランクができることのデメリット

ブランクがあるということは、即戦力としての期待が薄れてしまいます。士業のような特別なスキルを要する専門性の高い仕事でない限り、ブランクを空けることはデメリットになるので避けるべきです。

また、ライバルが多い転職市場においては、ブランク＝スキルアップが全くない期間とみなされます。中には、営業職のように「未経験者歓迎」という職種もありますが、転職は基本的に経験が重視されるので、ブランクはないに越したことはありません。

転職活動は、在職中からはじめるべき

仕事を辞めてしまってからの転職活動は、経済的に厳しくなり、焦って妥協してしまいがちです。退職後の転職活動は、次に受ける企業にも「目標に対して無計画」という印象を与えてしまうので要注意です。経済的な基盤があれば、精神的にも落ち着いて転職活動を進めることができます。

空白期間の過ごし方と説明方法

空白期間中はアルバイトをするべきか

なるべく空白期間は作りたくないものですが、やむを得ずそうなってしまった場合、その間はアルバイトなどをした方が良いのでしょうか。

まず、同じ空白期間を過ごすにしても、アルバイトなどで「働くこと」を続けていれば、精神的な安定にもつながります。まったく働かない、という状況は、社会や家族に対する後ろめたさや疎外感を生む要因にもなってしまいます。社会とつながり続けていることはマイナスにはなりません。

職業訓練校に通っていた期間はどう記載する？

職歴でもない、学歴でもない「職業訓練校」に通っていた期間については、「訓練歴」として履歴書に書けばよいです。失業期間にも前向きに取り組んでいたことを示せるので、空白期間の過ごし方としてまっとうな理由になります。

面接で必ずつっこまれる空白期間の説明方法

してもいないアルバイトをしていたと面接で話して、入社後にばれたらどうなるのでしょうか。よほど悪質な経歴詐称でない限り、入社後にそれが原因で内定取り消しになることは考えにくいですが、信頼を損ねることには変わりありません。「面接で嘘をつく人」とレッテルを貼られてしまい、その後の仕事にも影響が出てしまいます。

面接では、「空白期間をどう過ごしていたか」は避けて通れない質問です。たとえば、ニートだった時期がある場合、それを正直に話すべきでしょうか。「この期間はニートでした」と堂々と面接で話すのもいかがなものかと思いますが、建前をうまく使うのも一つの方法です。

資格取得のための勉強をしていたとか、短期のアルバイトをしながら転職活動を続けていた、とか、空白期間の過ごし方ひとつをとっても就職に対する前向きな姿勢を見せることはできます。

転職回数が多いことを逆にアピールする方法

転職回数が多い場合は、どうしても転職には不利になると言われています。書類提出しても通過せず、面接でも相手にされないのではないか？　と、不安な人も少なくないでしょう。確かに転職回数が多いことは、決して有利とは言えません。ただし、まったくダメというわけではありませんし、転職に成功している人もいます。

なぜ転職回数が多いと、不利なのでしょうか？
履歴書に全て書かなかったら、バレてしまうのでしょうか？

転職回数が多い場合の対策を、お知らせしましょう。

転職回数が多いと不利なのか？

職種や業界にもよりますが、転職の回数として20代は3回、30代では5回以上で多いと感じるという人事関係者が多いようです。一般的に、それぞれの企業での勤務期間が長い場合は「さまざまな業務経験を積んでいる」と評価されますが、どれも短い場合では「腰が軽いタイプ」「落ち着いて仕事に取り組めない」と思われることが多く、決して有利ではありません。

人事は採用後の定着率を重んじる

企業の人事部・採用担当者には「社員の定着率を適切に保つ」という職務があります。新卒採用でも、中途採用でも、費用をかけて採用活動を行うわけですから、採用してすぐに辞めてしまわれては企業も困ります。費用対効果としても、続かない人材を採用したとして人事は責任を問われます。

採用担当者が転職回数の多い人を敬遠するのは、採用しても何か嫌なことがあるとすぐに辞めるのでは？という懸念があるからです。

チャレンジングな人材という評価も

非常にまれではありますが、「転職回数の多い人」を「チャレンジ精神のある人」と考えるベンチャー企業などの経営者もいるようです。安易な逃げの退職理由による転職ばかりでは論外ですが、転職時には否応なく『自分の価値』を見つめることになります。

つまり「自分のスキルに自信がある」から転職を繰り返すことが可能だったという考え方もできるので、「スキルがあってチャレンジングな人材」という評価をするケースもあります。

転職回数が多い場合の対策として

応募の際には、転職回数よりも経験値を重視してくれるような企業や、転職が多いのが当然の業界であれば、さほど問題にはなりませんので、事前の情報収集も大切になります。

履歴書や職務経歴書の書き方

短期間に転職を繰り返している事実は大きなマイナスなので「なぜ短期間で転職に至ったか」という理由を、書類上でもしっかりと押さえておく必要があります。

面接時に話そうと思っていても、書類通過して面接に至らなければ仕方ないので、書類で落とされないための対策として、キチンと理由を整理して今度は長く続けたいとの意思表示や覚悟などを示しておくことも大切です。

退職理由の説明

一般的に「家族の介護」や「最初の労働条件と実際が大きく異なる」などは、退職理由として可とされますが、毎回の退職理由が同じでは、また同様の理由で辞めるかもしれないと勘ぐられます。セクハラやパワハラなどであっても、どんな職場でもありがちな人間関係を、退職理由とするのも望ましくありません。

たとえば毎回の転職理由が人間関係だと、本人のコミュニケーション能力に問題があるのでは？　と疑われてしまっても仕方ないのです。応募先の企業特性や職種によっては受け入れやすい転職理由もありますし、自らのキャリアパスとして一貫性があることが望ましいです。

たとえば、業務委託を請負っている企業では、人を動かす力を求めているので、自らのコミュニケーション力や人のマネジメント力を伸ばして、キャリアアップしていきたいという転職理由は、受け入れやすいとされています。

医療から介護などの専門の事務職から、レセコンのサポート職、システム企画や営業、コンサル職など、分かりやすいキャリアアップ目的なども転職回数が、段階的なステップアップの経験値、キャリアやスキルとして評価されることもあります。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

新卒での就職活動は一緒に活動する仲間も多く、周りとの情報交換も活発にできるので「一緒に頑張っている」実感を得られます。また、すぐ近くに比較対象がいるので、自分の活動が遅れているとか、周りがどれくらい内定をもらっているかを知ることができ、焦ることもありますが客観的なものさしがあります。

しかし、在職中に行うことが多い転職活動は孤独感があり、比較しにくいという特徴があります。転職活動に向けて抜かりない準備をして、なるべく空白期間を作らず、短期決戦を勝ち抜いてください。

転職回数が多い場合は、実績や経験を強みに変えて、自分のキャリアとして一貫性のあるストーリーにし、キチンと話せる準備をしておくことが大切です。採用担当者が納得のできるような、前向きな転職理由が必要です。過去の転職はステップアップとしての転職であり、今回は自社で活躍してくれる有能な人材と企業に思ってもらうことが大切です。

経歴詐称はバレると最悪の事態を招きますので、書類作成方法や退職理由など、プロのアドバイスが非常に重要になります。個々のケースについては、キャリアコンサルタントによる指導や対策がとても有効なので、ぜひ転職エージェントに相談してください。

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